小学校でのオンライン英会話-受注競争-

先日、小学校向けのオンライン英会話の売り込み合戦が勃発しているとの日経ニュースがありました。

英語教育に携わる方や小学校の英語教育に興味がある方にとって有益な記事だと思い、色々調べたことを紹介します。

日経記事の概要

日経の記事の概要は、教育大手（学研やベネッセ、NTT西日本など）による小学校向けオンライン英会話の売り込みが激化しているというものです。

オンライン英会話というのはパソコンやスマホのビデオ通話を使って、外国人の方と英会話を楽しみながら授業を受けるものです。

例えばレアジョブやDMM英会話などが有名ですね。月々6000円程度で英会話を学べるというコスパの良さから、今でも高い人気があります。

ではなぜ教育大手各社が小学校向けのオンライン英会話を巡って、競争を繰り広げているのでしょうか。

理由1：2020年4月から小学校で英語が正式教科に

2011年から小学5,6年生を対象に「外国語活動」として英語教育が始まりました。 これは英語の体験型学習のようなもので（教科ではないため）成績などはつきませんでした。

しかし、2020年4月からは、「外国語活動」の対象が小学3,4年生となり、小学5,6年生で「英語」教科が始まります。

つまり、今まで中学校から始まっていた「英語」教科が小学校からスタートすることになります。

小学校は全国に２万以上あることから、英語が正式教科となることで英語教育の需要が一気に高まると期待されています。そのため教育大手各社は、オンライン英会話教材が売れると踏んでいるのでしょう。

理由2：小学校の先生は英語指導に不慣れなケースが多い

中学校や高校では英語の先生が英語を教えますが、小学校の先生は１人で国数英理社全てを教えなければなりません。そのため、小学校の先生が必ずしも英語を専門としているわけではなく、英語が不得意な方もいます。

英語が苦手な先生にとっては、英語の発音や英会話の指導は難しいはずです。

そのような先生方にとって、「話す」分野だけでもオンライン英会話に任せることができれば、負担も減りますよね。

学校側からしても、オンライン英会話を導入することで先生の負担を減らすことができつつ、英語授業の質を高められるので、導入メリットがあるのです。

理由3：コスパが良い

学校によっては外国語活動の指導助手として外国人を採用するケースもありますが、そのコスパは悪いでしょう（児童は数百人いますので、外国人を１人雇ったところで児童一人一人の英語を話す時間は限られてしまうためです）。

しかし、オンライン英会話であれば児童一人一人が平等に外国人と話す時間を確保できます。

外国人を年５００万で雇うのであれば、そのお金でオンライン英会話を導入する方がコスパが良いと日経新聞は解説しています。

理由4：国がICT環境整備を推進している

タブレット、PC、電子黒板、テレビ会議システム等（ICT：情報通信技術）の効果的な活用を促すべく、国は「教育のICT化に向けた環境整備5か年計画（2018～2022年度）」を策定しました。これは、学校におけるICT環境を整備するために毎年1805億円の地方財政措置を講じるものです。

わかりやすく言うと、『今後は情報活用能力が大事だから、学校にもっとコンピュータ環境を整備しよう！そのために国が毎年お金出してあげるよ！』ということです。

国がお金を出してくれるのであれば、学校はICT環境を整えていきます。ICT環境が整えば、オンライン英会話の環境が整いますよね（つまりオンライン英会話を利用できる学校が増える）

さらに、国が掲げている「教育のICT化」に「オンライン英会話」はとてもマッチしていますよね。

そのため、教育大手各社による「オンライン英会話」競争が過熱しているのでしょう。

オンライン英会話が小学校に導入されることに対して思うこと

オンライン英会話が小学校に導入されることで、児童の話す機会（アウトプットする機会）が確保でき、英語を話す力の上達に繋がると思います。

「読み書きはできても、英語を聞き取れない・話せない」という日本人は多いですよね。これは、英語を話す機会が圧倒的に少ないことが原因の一つだと個人的に強く感じます。

オンライン英会話では英語授業とは違って、「児童１人 対 先生１人」となるため、誰もが必ず英語を喋るチャンスを得ることになります。小学生という早い段階で積極的に英語を話す機会を得られることは、メリットしかありませんよね。

今後ますます日本の英語教育は充実していくでしょう。

今回のオンライン英会話の導入のように、今までになかった新しい取り組みが積極的に採用されることは、教育者として嬉しい限りですし、ワクワクします😊

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